田原総一郎と堀江貴文(ホリエモン)の対談が面白い!

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「現代ビジネス」のウェブサイトに田原総一郎さんとホリエモンこと堀江貴文さんの対談があるのですが、これがかなり面白いです。

ホリエモンといえば、最近は完全復活って感じですね。

本もたくさん出しています。

特に、ライブドア事件を小説風に書いた「拝金」は話題のようですね。

拝金
拝金

僕も読みましたが、まぁそれなりに楽しめますね。

でも、物事には必ず表と裏があります。光があれば必ず影があります。

だから、ライブドア事件や堀江さんのことをよく知りたい人は、この本も読んでほいた方がいいと思います。

虚構 堀江と私とライブドア
虚構 堀江と私とライブドア

この本を読むと、堀江さんがどんな社長だったのかより分かります。

そして、堀江さんと宮内さんがあまり仲が良くなかったことも分かります。

というか、宮内さんが一方的に堀江さんの嫌っているというか、ジェラシーを感じているというか・・・そんな二人の関係がよく見えてきます。

それにしても、「現代ビジネス」のウェブサイトはどの記事もかなり内容が濃いですね。有料でもいいと思ってしまいます。

では、田原総一郎さんとホリエモンこと堀江貴文さんの対談をざっくりとまとめてみようと思います。

vol.1:ホリエモンにネットでお金を儲ける方法を聞く

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/908

・メールマガジンは有料(月840円)の会員は今、数千人。一万人いかないぐらい。

・ライブドアに208億円払ったので、もう本当にカネはなくなった。

・今はフローで数千万円入ってくるようになった。

・有料メルマガでQ&Aをやったら、それが評判になって2000〜3000人増えた。

・ツイッターのフォロワーが50万人。「メルマガ取りました」とつぶやいてくれたり、メルマガの感想を書いてくれた人をリツイートしたら、それもけっこう宣伝になって読者がまた増えた。
稼げる 超ソーシャルフィルタリング
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・ライブドアという社名に変更したのは「CM打つカネがなかったら、CM打った会社を買えばいいじゃねえか」っていう発想。売りに出る前のライブドアは70億円をかけてテレビCMをやっていた。

・潰れた会社はけっこういっぱいあるのに、多くの人は潰れてたと思ってなかったり、潰れたことを忘れている。必ずしも「潰れた=マイナスイメージ」じゃない。

・プロ野球を買収しようとしたのは、ライブドアが有名になる必要があったから。

・最初はダイエーから「うちの球団買って欲しい」みたいな話がきた。

・ナベツネはプロ野球を10球団とか8球団にしたかった。なぜなら球団数が減れば減るほど希少価値が上がるから。

・プロ野球はすごい媒体。テレビでスポーツニュースをやらない日はない。日経新聞にだって野球の記事は載っている。スポーツ新聞なら一面。しかも、サッカーと違って企業名が載る。

・プロ野球球団を持って球団が黒字なら、タダでずっと何百億という広告費換算のおカネを毎年たたき出せる。

vol.2:フジテレビ買収失敗の原因は、実は社内の謀反だったんです

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/966

・フジテレビを買収しようとしたのはライブドアのユーザーを増やしたかったから。

・IT企業がテレビ局というメディアを欲しがる理由を大前研一は「コンテンツが欲しいんだろう」と言っているが、それは誤解。

・今のテレビ局はコンテンツは作っていない。テレビドラマの原作はほとんど漫画だし、制作は外注。

・テレビ局は単なる電波を出す局でしかないから全く付加価値はない。

・テレビ局を買おうとする一番大きなポイントは強いリーチ力。一億人にリーチできる。

・テレビ画面の片隅に「livedoor.com」と入れるだけでライブドアのアクセスが増える。

・ポータルサイトをテレビ局の付加価値にする。そして、月額500円の会費をとる。会員が1000万人なら月々50億円、年間600億円(テレビ東京と同じ売上げ)。しかも、この売上げは今までの上積み。

・フジテレビ側の支援に回ったソフトバンクインベストメントの北尾吉孝は、混乱に乗じてフジテレビからカネをせしめただけ。

・マスコミは総務省の管轄。総務省は電波料と記者クラブ問題の両方でマスコミを握っている。マスコミの側は、電波料を安く借りられているのがばれたらまずいと考えている。
電波利権 (新潮新書)
電波利権 (新潮新書)

・テレビ局が払っている電波料は携帯電話会社の10分の1以下。

・テレビ局に”波取り記者”がいて、総務省のご機嫌伺いをずっとしている。

・テレビ局は「電波料をあまり払っていなくて、それで儲けている」っていうことを知られたくない。

vol.3:堀江さんと孫さんとはどこが違うんですか?

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/1027

・本当はテレビ局がやらなければならなかったのは、地上波によるデジタル化ではなくCS化。

・地デジだと送信側も受信側もアンテナや設備を替える必要が出てくる。

・通信衛星をつかえば地デジと同じ品質で何百チャンネルできる。

・テレビ局が地デジを選んだのは、民放キー局は5局しかないという希少価値。ナベツネがプロ野球の球団を減らしたいのと同じ。寡占していることによって、一局あたりのCMの料金が跳ね上がる。
テレビが言えない地デジの正体 (ベスト新書)
テレビが言えない地デジの正体 (ベスト新書)

・今のテレビ局を支えているのは、「民放キー5局しかないという寡占化」と「破格に安い電波料しか払っていない」こと。これがテレビ局が儲かるカラクリ。

・電波料の問題やCSの問題はテレビや新聞は取り上げない。なぜなら、テレビ局はすべて新聞社の系列会社だから。

・テレビ局が破格に安い電波料しか払っていなかったなんて、これまで一部の人しか知らなかった。タブーだった。

・総務大臣は役所やマスコミにとって利権の牙城。そこにメスを入れようとしたから、竹中平蔵は世の中に「悪者だ」と言われている。

・総務省に残る利権は今は放送局・電波しかない。それを解放してしまうと天下り先がなくなってしまう。

・新聞社には記事を書かない新聞記者がいる。彼らがやっているのは情報収集。記事を書かない新聞記者はCIA的な役割を担っている。だから、新聞社は強い権力がある。

・テレビ局と新聞社が何のネタで稼いでいるかというと事件・事故。だから社会部や報道部の記者が大手を振って歩いている

・リクルート事件は完全な冤罪。
リクルート事件・江副浩正の真実
リクルート事件・江副浩正の真実

リクルート事件・江副浩正の真実 (中公新書ラクレ)
リクルート事件・江副浩正の真実 (中公新書ラクレ)

・堀江さんが裁判の時に「悪うございました」と言っていたら実刑ではなく執行猶予だったのでは?(田原)

・裁判で「悪うございました」と言わなかったのは株主に対する説明責任。
徹底抗戦
徹底抗戦

vol.4は近日公開予定だそうです。早くアップして欲しいですね。待ちきれないくらい面白い対談だと思います。

vol.4が公開されたら、この記事に書き加えたいと思います。

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